リチウムイオン電池火災に消火器は効かない？再発火の仕組みと正しい初期消火

リチウムイオン電池火災は年々増えている

東京消防庁の発表によると、管内のリチウムイオン電池関連火災は2025年に382件と過去最多を記録しました。出火要因となった製品で最も多いのはモバイルバッテリー（130件）で、スマートフォン（43件）、電動アシスト自転車（25件）と続きます。

総務省消防庁の全国調査でも、モバイルバッテリーの出火件数は令和6年の290件から約7割増の482件へと急増しています。スマホ、ワイヤレスイヤホン、コードレス掃除機、電動工具。身の回りの機器のほとんどにリチウムイオン電池が入っている以上、この火災は誰の家でも、どの職場でも起こり得ます。

東京消防庁の分析では、リチウムイオン電池関連火災のうち約6割が充電中に発生しています。寝ている間の枕元充電、事務所での夜間充電、倉庫でのフォークリフト充電。火元のそばに人がいない時間帯に出火が重なるのが、この火災のもう一つの怖さです。

なぜ普通の消し方が通用しないのか——熱暴走の仕組み

リチウムイオン電池の火災は「熱暴走」と呼ばれる現象から始まります。過充電・外部からの衝撃・内部短絡などをきっかけに電池内部で発熱が始まると、その熱が電池材料の分解反応をさらに加速させ、発熱が発熱を呼ぶ連鎖に入ります。こうなると電池は自分自身を燃料にして燃え続けます。

ここが紙や油の火災との決定的な違いです。通常の火災は「燃えるもの・酸素・熱」のどれかを断てば消えます。ところが熱暴走中のリチウムイオン電池は、電池内部に酸素を発生させる材料を含むため、表面の炎を消火剤で覆って酸素を遮っても内部の反応が止まりません。

消火器で炎を消す。見た目には鎮火した。しかし電池内部は依然として数百度の高温のまま。残ったエネルギーで反応が再開し、再び発火する——これが「再発火」の正体です。東京消防庁も、消火直後の電池は内部に電圧が残存している可能性があり再出火の危険性があると注意喚起しています。

東京消防庁が推奨する消火手順

では、目の前でモバイルバッテリーが発火したらどうすべきか。東京消防庁が案内している手順は次のとおりです。

ポイントは「冷却」です。炎を消すことではなく、電池内部の温度を下げて熱暴走を止めることが、この火災の消火のゴールになります。だからこそ大量の水、そして水没が推奨されるのです。

消火手段ごとの特徴を整理する

法令上の消火器（A火災・B火災・C火災の適応表示）は、リチウムイオン電池火災という比較的新しいリスクを前提に作られた区分ではありません。近年は電池火災の冷却に特化した消火剤・消火用品も登場しており、「法定の消火器＋電池火災向けの初期消火手段」という二段構えが現実的な備えになりつつあります。

家庭・車両・職場、それぞれの備え方

家庭での備え

最優先は予防です。充電は純正または適合が確認されたアダプタで行う、膨らんだ電池は使わない、寝具の上で充電しない。そのうえで、万一の際に水をためられるバケツやシンクの位置、そして初期消火手段の置き場所を家族で共有しておきます。

バス・トラック・重機・建機などの車両

車内は夏場に高温になりやすく、モバイルバッテリーの放置は危険です。また運転席からすぐ手が届く位置に初期消火手段があるかどうかで、火災の進行は大きく変わります。乗務員が多い事業所では「噴出中は近寄らない」という原則を含めて教育しておくことが重要です。

工場・物流倉庫・処理施設

電動フォークリフトや電動工具の充電エリアは出火リスクが集中する場所です。充電場所の不燃化・整理整頓に加え、従業員が迷わず使える初期消火手段の配置と訓練をセットで考えます。ごみ処理施設・産業廃棄物処理場では、持ち込まれる廃棄物への電池混入そのものが火源になるため、受け入れ検査と早期発見・初期消火体制の両輪が欠かせません。

よくある質問

リチウムイオン電池の火災に普通の粉末消火器は使えますか？

炎を抑える効果はありますが、それだけでは不十分な場合があります。この火災の本質は内部の熱暴走であり、表面の炎を消しても内部は高温のまま残るため、再発火の危険が続きます。消火後も大量の水や水没で内部温度を十分に下げることが必要です。

リチウムイオン電池が発火したら水をかけてもいいのですか？

はい。大量の水はこの火災に有効です。水は炎を消すと同時に電池内部の温度を下げ、熱暴走の連鎖を断ち切ります。ただし火花や煙が激しく噴出している間は近寄らず、勢いが収まってから消火してください。

消えたように見えた電池が、また燃え出すことはありますか？

あります。消火直後の電池は内部に電圧とエネルギーが残り高温状態が続くため、再出火の危険があります。水没で十分に冷却し、消防の指示に従って処理してください。